スケール防止メカニズムは、通常の水処理剤の場合、組織化させない為にスケール成分を、水中に「分散」させます。その為に「有機りん系化合物」、「有機硫黄化合物」や「窒素系化合物」が必要になります。これが環境中に排出されると深刻な環境・生態系破壊につながります。すると次に何をするかと言いますと、「脱りん」「脱窒素」を行う高額な設備の開発に向かっていきます。
「CALFA BAS」(カルファバス)は、これまでの固定概念を根底から考え直し、スケール成分を「凝集」させる。と言う全く新しいタイプのアモルファス水処理技術です。
「どうやってスケール成分を水中に分散させるか？」「どうやって排水基準以下にするか？」ではなく、「スケール成分を、安全な素材だけで 化学的に"凝集" させる事は出来ないか？」と言う発想です。その秘密は、「アモルファス(非結晶）」そして「ガラス(シリカ)の特性」。
要求された開発コンセプトは、
最も苦労した部分は「濃度コントロール」で「徐々に溶かして6か月間持続させる」と言う技術の確立が最も困難でした。
スケール凝集物は、冷却塔下部から定期的に抜き取り、上部のキレイな水は他の目的に再利用(2次利用)が可能な夢の様な技術です。 この逆転の発想は、固定概念に「分散」しかなければ、決して生まれる事はなかったでしょう。
近年、大きな「変化」が必要な時、そこに求められるのは、「常識にとらわれない」大胆な発想の転換です。
また「CALFA BAS」〜カルファバス〜は、「水」と「金属イオン」の特製を同時に利用し水に「抗菌性」も持たせ、全体のフォーミュレーションバランスに微調整を加え、ようやく精度の高い商品へと改良が繰り返されました。
この「発想・開発」と「高度なイオン技術」から、産業の持続的発展、エネルギー・水の削減、環境保護への貢献が認められ、 「環境先進国」であるヨーロッパの技術者たちから大変多くの評価・称賛をいただきました。そして世界では最も速く数々の安全性・効果性テストがEU基準にて実施されて行きました。
魚毒性試験 （合格）
眼粘膜刺激性試験（合格）
変異原性試験（合格）
生活用水への利用
安全性試験（合格）
経口毒性試験（合格）
皮膚刺激性試験（合格）
腐食性試験（合格）
レジオネラ菌抗菌試験
（合格）
その結果、数年前よりＥＵ市場では、水処理剤「CALFA BAS」〜カルファバス〜 が積極的に採用され始め、現在、急速に認知され始めています。日本においても水質総量規制が厳しくなるに従い、社会的に影響力が大きい、大企業(大型設備)への導入実績が急速に増えて来ています。
「CALFA BAS」〜カルファバス〜 の安全性試験・評価試験は、全てOECD (Organization for Economic Cooperation and Development)経済協力開発機構が正式にGLP(Good Laboratory Practice)に認定した世界的に権威のある試験機関でのみ実施しております。
EU以外の試験機関においても「安全性試験・評価試験」 を繰り返し行いました。
試験機関：
英国（イングランド）「SafePharm Laboratories」等 GLP認証試験機関
排水規制の試験：
試験基準:「APHA-AWWA-WPCF」準拠
(APHA: American Public Health Association)
(AWWA: American Water Works Association)
(WPCF: Water Pollution Control Federation)
※CALFA BASは、電子・電気機器ではございませんが、欧州連合 (EU) の「RoHS規制」( 特定有害物質の使用制限) にも対応しており、カドミウム(Cd>)、鉛(Pb)、水銀(Hg)、六価クロム(Cr 6+/Cr)、 ポリ臭化ベフェニル (PBB) 、ポリ臭化ジフェニルエーテル (PBDE)といった土壌汚染、地下水汚染につながる有害成分は一切使用しておりません。
(当然、弊社の「自動ブローダウンシステム」もRoHS規制に準拠しています)
※2010年には欧州連合 (EU) の「REACH」(Registration, Evaluation, Authorization and Restriction of Chemicals) に仮登録されました。
※最近では、台湾国家機関である(Chinese Industry,Commerce,Economy,Trade Science & Technology Development Association) から、
環境技術＆省エネルギー分野において「高い品質」と「優れた技術」を持つ製品のみが選考される「金賞製品」として表彰されました。
日本：カルファケミカル株式会社「第7回 National Quality Assurance GOLDEN AWARD selection Activity」
(Environmental Technology & Energy Conservation)
CALFA BASの「国内ユーザー様」は、機密保持契約の関係もあり「企業名」「データ類」「画像類」等を公開できませんが、台湾では「総統府」 (日本で言う国会議事堂)でも使用していただいております。
※写真は当局の許可を得て掲載しております。
当然、「求められるプログラム」(効果性・安全性・適合性・防食性・環境考慮性・省エネ・節水・実績等）は民間企業レベルよりも、遥かに高く厳格な基準値です。
その中でも、防食性試験ではCALFA BASのイオン技術で作用する「金属防食技術」は、一般的な専用の「腐食防止剤」よりもパフォーマンスが高いと言う試験結果には、各地のエンジニアたちも大変驚かれていました。
この「金属防食技術」が高く認められ、現在では成型工場の金型冷却・コンプレッサー冷却・チリングユニット冷却等の小型の冷却設備にも数多く使用されております。
また、半導体工場から排水されるRO水(純水)は、２次利用として冷却塔に注がれる訳ですが、純水なので金属腐食が促進。これらの「防錆剤」としてだけの利用も行われており、そのまま河川に「排水」も出来ます。
CALFA BAS 防錆簡易テスト
「私たちの水処理技術で世界中のエネルギー削減・環境保護へ大きく貢献している事を大変誇らしく感じております。
日本での水処理剤分野と言えば、依然として有機化学薬品の使用がほとんどで、まさに出遅れてしまった「環境発展途上国」です。
施設の設備担当者の方が、水処理剤の内容・組成をご存じない方も多くいらっしゃいます。
他のアジア諸国の方が、「エネルギーコスト」「水コスト」「環境保全」に関して真剣に考え、商品とパフォーマンスを中立に評価し、
新しい良い技術・良い製品を次々に取り入れていく「変革の姿勢」は、日本よりも遥かに進んで行っています。
環境先進国ＥＵからは、「１０年以上」。シンガポール・韓国・台湾には追いつかれ、追い越され「５年以上」遅れてしまいました。この
「意識の違い」「意思決定の速さ」「変革の速さ」は、ここから５年後はさらに大きく溝をあけられる事になるでしょう。
国内企業の「遅れの足かせ」となっていたのは、過去に設備の最高責任者が薬剤メーカーから個人的に過度な接待・物品の贈与、また「次の席」が約束されていたりする場合が、他の海外諸国と比べると根強く残っていた事でしょう。この「不透明」で「不都合な新技術への妨害」等、日本特有の「村社会文化」が、悪い形のまま、長期にわたり維持されていました。
当然の事ながら「技術」での勝負ではなく、人間の「癒着」だけの構造では、「産業技術力」なんて一向に進歩しません。
最近になり、ようやく大手企業が中心に行っている「企業コンプライアンスの強化」で５年くらい前から、担当者が「処分」されるケースが増えたり、それらの行為を禁ずる社則が出来たり、世代交代されたりと、「20年前」と比べると遥かに状況は変わりました。
日本国内でも速度こそ遅いですが、着実に変化して来ているのを感じます。
ようやく本当の意味で、世代・名実ともに「発展途上国」から「先進国」へと変化を始めたのです。
日本の高度経済成長期には、数多くの人達が「地方」から「都市」へと移転しました。そしてグローバル化はさらに加速し、今後は、数多くの人達が「日本」から「海外」に移転して行くでしょう。舞台はどこであれ、競争相手は「国内勢」よりも「海外勢」になって行きます。
国際舞台で日本企業が躍進する為には、やはり企業内での「規制・罰則」が「古い企業体質の健全化」「国際競争力の強化」「新技術の革新」「コスト削減へのマイクロマネジメント」及び「環境保全へ社会的責任」。
ひいては、「水」「環境・健康へのリスク情報」「コスト」「企業体質」全てを 『透明化・クリーン化』に導く最短距離なのかも知れません。方法論はどうであれ、21世紀を迎えた私たち日本企業は「外国にやり方を教わる」「ただ外国のマネをする」のではなく、海外から「産業力」と「環境技術」を両立した唯一のLeader (先進企業・ 国)として「目標とされる強い企業・美しい国」と称賛される日が来る事を切に願っております。
「進化論」を唱えたチャールズ・ダーウィンは「種の起源」の中で、以下の様に述べたと一般的に言われています。
「最も強い者が生き残るのではなく、最も賢い者が生き延びるのでもない。
唯一、生き残るのは変化できる者である」
そして、今、この「経済」と「環境」を調和させる変化を求められています。
私たち日本人は、後世に「巨額な借金」「夢のない世界」を残してしまいました。せめて「健康的で」「美しい」環境だけでも、残してあげたくありませんか？
私たちは「MADE IN JAPAN」で挑戦します。
日本国・および日本企業はアジアの Leaderとして再び蘇る事を強く信じています。
